住宅地図とは？特徴や記載事項、ビジネスにおける活用事例も紹介

建物の名称や居住者名が記載されている住宅地図は、さまざまなシーンで活用できる便利な地図であるものの、その具体的な活用方法がわからないといった方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、住宅地図について、さまざまな活用用途や入手・閲覧方法について解説しています。

住宅地図にはどのような情報が載っているのかを把握したうえで、ビジネスに活用しましょう。

住宅地図とはどのような地図のこと？

住宅地図とは、各建物の名称や居住者名・住所番地などを記した地図のことです。

ビルやマンションにおける各部屋の居住者名や、会社や店舗名などの情報も記されているため、さまざまなシーンで活用できます。

国土地理院や各自治体が発行した地図を参考に、現地調査をして作成した住宅地図が多く、具体的には住所の調査やハザードマップの作成・地図情報管理システムなどに活用されています。

ゼンリン製住宅地図の特徴

ゼンリンデータコムでは、ゼンリン製の住宅地図を活用したサービスも提供しています。
地図APIサービス「ZENRIN Maps API」や物流向けソリューションの「ロジスティクスサービス」等です。

ゼンリンは全国に拠点を持ち、調査員が目視で現地調査を行い住宅地図データを整備しているため、一軒一軒の表札や建物の入り口位置の確認、建物形状から空き家の情報など、現実世界を構成するあらゆる情報を得ることができるのが特徴です。

住宅地図の主な記載事項

住宅地図に記載されている主な内容は、次のとおりです。

• 市町村名
• 大字・村丁目名
• 街区符号
• 住居番号
• 建物階数
• 続記号
• バス停
• ビル・マンションなどの別記整理番号
• 地下鉄出入口
• 地下鉄通路
• 信号
• 市役所／役場／出張所
• 小学校／中学校／高等学校
• 警察署
• 消防署
• 郵便局
• 駅名
• 貯水槽
• 銀行・信用金庫

上記は一部であり、他にもさまざまな情報が、住宅地図には記載されています。

住宅地図は、これらの情報が視覚化されているため、地図を見るだけで市町村名や建物名称・位置情報等を確認することが可能です。

住宅地図とその他の地図の違い

住宅地図は他の地図と混合されやすいですが、それぞれ記載されている内容や使用用途が異なります。

住宅地図と混合されやすい次の地図との違いを把握しておきましょう。

• 公図
• ブルーマップ
• 都市計画図
• 地形図

公図との違い

公図は、法務局に備え付けられている図面で、 土地の位置や形状を確定するための地図 で、法的な図面です。

公図は土地ごとの区画を記しているのに対して、住宅地図は建物名や居住者名・市町村名など、土地の詳細情報が記されています。

さまざまな詳細情報を取得したい場合には、公図より住宅地図の方が便利です。

ブルーマップとの違い

ブルーマップは、住宅地図の上に、公図に基づく公図界、公図番号、地番を重ね合わせた地図です。

都市計画用途地域名、用途地域界、容積率、建ぺい率（一部の地区は日影規制・高度規制）も記載されています。

都市計画図との違い

都市計画図は、名前のとおり都市計画が記された地図です。

市街化区域または市街化調整区域・用途地域など、土地の使用用途が記されており、土地の用途を確認するために活用されます。

住宅地図と都市計画図の違いは、住宅地図が土地や建物の詳細情報を可視化する地図であるのに対して、都市計画図は土地の用途を確認するための地図です。

そのため、住居表示と都市計画図では、地図を使用するための目的と用途が異なります。

地形図との違い

地形図とは、地形や道路・建物などの情報を記した地図です。

地形図では、主に土地の様子を、次の4要素で構成しています。

• 地形
• 交通
• 境界
• 施設

地形図では、等高線や標高点・交通網や道路網など、土地の地形に関するさまざまな内容が記載されています。

地形図と住宅地図のどちらも土地や建物に関する詳細情報が記載されていますが、大きな違いは等高線や標高点などの土地の高さが記されているかどうかです。

住宅地図には土地の高さを把握する情報が記載されていませんが、地形図では土地の高さや傾斜を確認できます。

住宅地図のビジネスのおける活用シーン3選

住宅地図は、さまざまなシーンで活用できますが、具体的にどのような場面で活用できるのかを把握していなければ活用方法を見いだせません。

住宅地図を使った活用シーンを3つご紹介します。

• 配達先や個別訪問先の把握やルート作成
• 不動産・宅建関連の物件管理・物件調査
• 銀行・保険などの顧客管理

それぞれの活用シーンを確認して、住宅地図を効果的に活用しましょう。

配達先や個別訪問先の把握やルート作成

住宅地図を活用すれば、配達先や戸別訪問先の把握やルート作成が可能です。

住宅地図には、土地情報だけでなく、建物の名称や居住者名が記載されているため、配送業のルート作成に活用できます。

住宅地図を活用して効率的な配送ルートの把握・作成や誤配の防止に役立てましょう。

不動産・宅建関連の物件管理・物件調査

住宅地図の活用方法として、不動産・宅建関連の物件管理・物件調査も行えます。

不動産や宅建関連の物件管理・調査には、不動産情報を取得し、周辺環境を調査しなければなりません。

住宅地図には、土地情報だけでなく建物に関する情報も記載されているため、不動産の物件情報の取得や管理・調査を簡単に行えます。

住宅地図に記載のない情報も含めて業務利用するケースでは、ブルーマップ等も併せて利用できるGISサービスの検討もおすすめです。

銀行・保険などの顧客管理

住宅地図を活用すれば、銀行や保険などの顧客管理も地図上で行えます。

住宅地図に地域特性や顧客属性を可視化すれば、銀行や保険を利用している顧客情報を一元管理することが可能です。

住宅地図には居住者名が記載されているため、顧客情報と紐づければエリアごとの顧客獲得率や分布図を把握することも可能となります。

住宅地図の入手・閲覧方法

住宅地図は、次の方法で入手・閲覧ができます。

• 書店などで購入する
• Webサイトで閲覧する
• コンビニなどのプリントサービスを利用する
• スマートフォン用の地図アプリをダウンロードする
• 地図データベースやAPIサービスを利用する

それぞれの方法を解説しますので、自分に合った方法で住宅地図を取得・閲覧しましょう。

書店などで購入する

住宅地図は、書店などで書籍を購入して入手できます。

住宅地図が載った地図書籍を購入すれば、いつでも閲覧して地図情報を取得できます。

最寄りの書店に住宅地図がない場合は、ネットショッピングでの購入も検討しましょう。

ただし、書店やネットショッピングで住宅地図を購入する際には、最新の地図情報に更新されているか販売時期を確認しておくことが大切です。

webサイトで閲覧する

住宅地図が必要になった特に、手軽に閲覧できる住宅地図のネット配信サービスが便利です。

住所、表札名称、駅名、ジャンル、郵便番号等さまざまな条件で目的地検索が可能なうえ、地図の更新にも対応しているのがwebサービスの利点です。

※住宅地図ネット配信サービス ：ZNET TOWN

インターネット上で必要な情報をスムーズに検索・閲覧可能であり、更新も高いため紙媒体の地図書籍よりも便利です。

コンビニなどのプリントサービスを利用する

住宅地図は、コンビニなどのプリントサービスを利用することでも入手・閲覧できます。

近くのコンビニのプリントサービスを利用すれば、希望するエリアの住宅地図を簡単に入手できます。

プリントサービスが備わった住宅地図であれば、コンビニだけでなくオフィスや自宅のプリンターからも地図のプリントが可能です。

なお、入手した住宅地図をさらにコピーすることは著作権の制限により許可されていませんので、複数枚の住宅地図が必要な場合は必要な枚数分をプリントしてください。

スマートフォン用の地図アプリをダウンロードする

住宅地図は、スマートフォン用の地図アプリをダウンロードすることでも入手・閲覧が可能です。

スマートフォン用の地図アプリで住宅地図を閲覧できれば、手軽に地図情報を確認できるため、さまざまな場面で活用しやすくなります。

地図アプリを利用する主なメリットは以下のとおりです。

• 暗い場所でも見やすい
• 持ち運びが楽
• 収納場所に困らない
• 住所や施設をフリーワードで検索できる
• お気に入り機能で住宅や地点などを保存できる

ただし、スマートフォン用の地図アプリは月額料金が発生するため、購入前に料金プランを確認しておきましょう。

地図データベースやAPIサービスを利用する

地図データベースやAPIサービスを利用することでも、住宅地図を入手・閲覧できます。

住宅地図をデータベースやAPIサービスで入手することにより、Webサイトやアプリ・ソフトウェアと連携して、より効果的に地図情報を活用することが可能です。

地図データベースやAPIサービスでは、クラウド上で地図情報を閲覧・編集できるため、使いやすいようにマップやルートをカスタマイズして活用できます。

さらに、情報のクレンジングができるため、より高精度な地図情報に更新し、正確なデータを取得することが可能です。

地図データやAPIサービスを取得すれば、スマートフォンやパソコンから住宅地図を入手・閲覧できるようになるため、汎用性が高く手軽に住宅地図を活用できます。

住宅地図を利用するときには著作権侵害に注意

住宅地図を利用するときには、著作権侵害に注意しなければなりません。

住宅地図を無断で転用・転載することは、著作権侵害に該当するため法令違反となります。

住宅地図から取得した地図情報をWebサイトや広報物に使用する際には、著作権の保有元に許可を得る必要があり、無断での利用は禁止されています。

自社のWebサイトやブログ・SNSに住宅地図を転載する際には、著作権侵害に注意して利用申請を行ってから活用しましょう。

まとめ：住宅地図はさまざまな業界で多様な使用方法を見いだせる！

住宅地図は、多様な業界で活用方法が見いだせる便利な地図です。

土地情報だけでなく建物情報や居住者名などの情報が地図に記載されており、物流業や不動産業だけでなく防災対策や社会インフラの保守にまで活用できます。

住宅地図は書店やネットショッピング等で購入できますが、頻繁に業務で利用する場合は地図ソフトウェアや地図アプリ・データベース・APIサービスなどを利用すれば汎用性の高い活用が可能です。

用途や利用頻度、予算に合わせて、住宅地図を選択してみてください。

住宅地図の利用なら「ZENRIN Maps API」におまかせ！

自社システムで住宅地図機能を利用するなら、ゼンリングループが提供する地図APIサービス「ZENRIN Maps API」がおすすめです。

「ZENRIN Maps API」では、ゼンリンが独自に取得・収集した建物1軒1軒の詳細情報を記載している日本全土の地図情報を確認できます。

道路地図から市街地図まで20段階の地図レベルで標準表示しており、約25年前までの地図情報までさらに、取得可能です。

ブルーマップや用途地域・地価・路線価・学校区など、さまざまなコンテンツを重ね合わせて住宅地図を閲覧できるため、業種や用途に合わせて柔軟に活用できます。

住宅地図の利用を検討している方は、「ZENRIN Maps API」の利用をご検討ください。