Google Maps Platform

キャッシュレス決済アプリ向け
APIソリューション

Google Maps Platformの活用により支出情報を視覚化昨今のキャッシュレスの決済サービスの
増加に伴い、今後は更なる付加価値を付けた決済サービスの需要が見込まれます。
そこで今回は、Google Maps Platformを活用した決済サービスについて、
海外での活用事例をもとに課題へのソリューションをご紹介します。

資料をダウンロードする

無料で相談する

キャッシュレス決済アプリ向け
APIソリューション

キャッシュレスでの支払いが普及している中、クレジットカード明細を確認した消費者から、「いつ、どの店舗で、何に対して、いくら支払いをしたのか分からない」という問合せを受け、多くのサポートコストを要していませんか？
そのような課題を解決し、消費者が効率的に支出管理を行える決済サービスについて、開発のソリューションをお伝えします。

課題1. 取引に関連する位置情報の視覚化

Places API, Geocoding API, Directions APIの活用

Places API, Geocoding API, Directions API イメージ

Places機能のPlace Details（with basic and contact data）、Geocoding APIやDirections APIを利用することで、消費者は、取引と関連する位置情報データを視覚化することができます。
消費者が商品を購入すると、アプリのトランザクションリストに表示されるだけでなく、さらに詳細情報を閲覧でき、領収書に対応するトランザクションコード、販売者情報、および取引履歴が発生した場所を正確に示す地図を表示させることが可能です。

資産状況の一元管理

資産状況を把握するために場所の情報に関する豊富なデータを統合することで、預金口座、予算策定とコスト削減のためのツール、投資商品を、すべて一括管理できるサービスアプリを構築し、従来のモデルを変革するこができます。
これにより、消費者は自分がいつ、どこで、いくら、何にお金を使っているかを詳細に把握できます。

金融商品の不正利用への対策

支出に関する詳細情報が得られるので、自分の習慣や支出傾向を理解できるだけでなく、金融商品に関わる詐欺や不正利用にまつわる不安も軽減することができます。
例えば、見知らぬ名前や会社の住所が記載されたクレジットカード情報や、銀行の明細書に表示される可能性のある個人の取引履歴の閲覧に関する混乱を解消することができます。

課題2. 支出動向の分析

Dynamic Mapsの活用

動的な地図を利用することで、消費者は見たい場所にズームインして、自分で定義した地域での集計値を得ることができます。
これにより、旅行の計画づくりから、自分の居住する都市内のどの地区の物価が高く、支出過多になりがちなので避けるべきか、といった分析結果を得ることができ、消費者のコスト削減を実現します。

期待できる導入効果

上記にご紹介した機能を実際に活用した海外の事例では、下記のような導入効果を得ることができました。

地図上で取引情報を視覚化できたことで、カスタマーサービスへの問合せ件数が大幅に削減され、サポートコストを90％削減。
取引や資産情報を一元管理できるアプリ開発により、ユーザー数を6か月で40,000以上に拡大（100%の成長率）

まとめ

Google Maps Platformを活用したフィンテック業界向けのご提案、いかがでしたでしょうか。
今回は決済サービス事業者の課題に対して、サービスにおける支出と位置情報の連携を実現させるため、機能の活用方法をまとめてみました。
ご興味を持たれた方は、ぜひお気軽にご相談ください。弊社営業担当より、お客様の課題解決に向けたご提案をさせていただきます。